【体験談】里帰り出産をした妊婦の妊娠中にかかる費用を全額公開！

初妊婦の場合、妊娠に起こる事や各種申請などの手続き全てがはじめての事で不安になる事も多いと思います。

中でも、貯金を十分に行っておらず妊娠をしてしまった場合、妊娠中にお金がどのくらいかかるのかはとても気になるところではないでしょうか。

実際、わたしも十分な貯金を出来ているとは言えない状態で妊娠が発覚したので不安を抱えながらの妊娠生活でした。

今回は、里帰り出産を経験したわたしの体験談を踏まえ妊娠中の費用を詳しくご紹介していきます！

ぜひ最後までご覧いただき、妊娠中にかかる費用をしっかり確認して、妊婦生活を安心して送ってもらえたらと思います！

妊娠中にかかる費用とは？

まず初めに、妊娠中にかかる費用の項目を詳しくご紹介していきたいと思います。

妊娠中にかかる費用は大きく以下の項目に分けられます。

妊娠したかも？と思ったら、まず市販の妊娠検査キットなどで調べるのがベターです。

最近の妊娠検査キットは検査正確率も高く、妊娠検査キットで陽性だった場合産婦人科の受診がおススメです。

ちなみに私は、生理予定日から1週間過ぎてから妊娠検査キットを使用し、陽性だったためその後産婦人科を受診しました。

実際に産婦人科で妊娠を確認してもらえたのは、生理予定日から2週間を過ぎた頃で、初診時では妊娠6週間と言われました。

この時の受診費は全額自費でした。

また、そのあと妊娠診断書をもらえるまでもう1回受診が必要と言われたので、妊娠が分かってから計2回自費で産婦人科を受診しました。

妊娠診断書をもらえると「母子手帳」を発行してもらえるので、その時に一緒にもらえる助成券を利用することでその後の妊婦健診は自己負担０で受診することが出来ます。

わたしが通院していた病院では、超音波検査のみ自費で支払いの病院だったので、その分は支払いが必要でした。

さらに、わたしは里帰り出産を選択したため、妊娠30週頃に一度里帰り先の産婦人科を受診しました。

この時、県外の産婦人科を受診した為、助成券を使用することが出来ず全額自己負担で診察を受けることになりました。

ですが、妊婦検診の受診費は払い戻し制度があり、申請することで後日還元してもらう事が出来ます。

次項で、詳しい費用の詳細をご紹介していきますのでしっかりチェックしてください！

妊娠中にかかる費用の内訳・詳細

次に、妊娠中にかかる費用の内訳と詳細を詳しくご紹介していきます。

子宮頚管粘液採取・細胞診・病理判断料は任意になりますが、私は妊娠時に子宮頸がん検診を受けてから1年以上経っていたので念のため検査してもらいました。

心拍の確認ができたら、「妊娠診断書」を書いてもらう事が出来ます。

私は、1回目の診察で心拍の確認まではできなかったので2回の受診が必要でした。

「妊娠診断書」を書いてもらったら、管轄の役所に行き母子手帳を発行してもらう事が出来ます。

その際に、役所の方から今後の受診に際する助成券の利用方法や給付金制度がある自治体の場合は、その申請方法も教えてもらう事が出来ます。

助成券を利用して、妊婦検診は基本自己負担￥0で受診することが出来ます。

妊婦検診4回目には「採血検査」、妊婦検査5回目には「クラミジア検査」も助成券にて自己負担￥0で検査を受けることが可能です。

私が通院していた病院では、超音波検査のみ自己負担で妊婦検診を受けていました。

里帰り出産を予定している場合、分娩予約をした病院の指示に従い受診が必要になります。

私の場合、妊娠30週の頃に一度受診をすすめられたので受診しました。

自治体が異なる地区での里帰り出産を予定している場合は、普段妊婦検診時に使用している助成券を利用することが出来ません。

そのため、一時全額自己負担となりその後申請することで償還払いをしてもらう事が出来ます。

償還払いの申請方法

基本的に、住民票のある自治体に申請することが出来る制度です。

私の場合、妊婦検診の1回のみ県外で受診を行い、里帰り時には住民票を里帰り先に移す予定だったので、里帰り先の病院を受診後すぐに申請が必要でした。

申請時に必要な書類は以下になります。

母子手帳を発行してもらった窓口にて手続きが可能です。

償還払いには限度額があり、私が住んでいる自治体では5,100円の助成となった為、残りは自費で支払いになりました。

子育て応援事業として、妊娠時給付金妊婦1人につき5万円（妊娠届出に面談を受けた妊婦が対象で、妊娠期間中にオンライン申請することで受け取り可能）

妊娠中の給付手当・助成制度について

最後に、妊娠中に申請することで給付してもらえる手当や助成制度についてもご紹介したいと思います。

助成制度については、上項でもご紹介したように償還払い申請をすることで自費負担していた部分を払い戻してもらう事が出来ます。

注意としては、住民票がある自治体に申請することになるので、自身の里帰り予定に合わせて申請を行うようにしてください！

出産・子育て応援事業

在住自治体にもよりますが、妊娠中と出産後に、条件を満たした方は申請することで給付金を受け取る制度があります。

私が在住していた自治体では、妊娠中にこども1人につき5万円・出生後にこども1人につき5万円を給付してもらう事が出来る制度がありました。

面談と言っても、母子手帳を発行してもらう時に窓口の方から案内を受けるだけでOKでした。

申請はオンラインで行うため、その際に必要なURLやパスワードが記載されている書類を受け取った後なくさないように注意してください。

また、給付金は妊娠が継続しなかった方や人工妊娠中絶をした方も対象になるとのことだったので、当てはまる方は各自治体で問い合わせをおすすめします。

出産後にどのような乳児家庭訪問だったか更新したいと思います。

まとめ

今回は、妊婦の妊娠中にかかる費用について詳しくご紹介してきました。

各自治体で多少の違いはあると思いますが、妊娠中にかかる費用についてしっかりチェックできましたか？

妊娠中、妊婦にかかる負担は想像以上に大きいです。

体の負担はもちろん、産婦人科の受診や申請など基本的に妊婦が行くことになると思います。

そのような時、不安を抱えて生活することがなるべく少なくなるよに、今回の記事を参考に大体の想像を膨らませてもらい不安を軽減してもらえれば幸いです。

ぜひ最後までご覧いただきありがとうございました